よくわかる脳梗塞の予防・治療Navi

脳梗塞後の運転と免許更新

脳梗塞発症後の免許更新での注意点と自動車改造について

脳梗塞を発症した後の免許更新では、後遺症の程度を測るために、道路交通法による適性検査を受けなければいけません。また、適性検査に合格したら、より安全に運転するために自動車改造をした方がよいでしょう。リハビリに行くためにも必要になる自動車の運転について、知識を深めておいてください。

免許更新:身体能力の適性検査

脳梗塞や脳卒中を発症した方の場合、免許更新の際には運転に適性な能力があるかどうかの適性検査を受けなければいけません。これは、最近の道路交通法改正に伴って取り入れられた項目で、まだご存知ない方も多いのではないでしょうか。運転能力の適性検査は、自動車教習所で使用するような機械を使って行います。

運転能力適性検査の内容

適性検査は、運転席のようにアクセルやブレーキ、ハンドルがついた座席があり、前面には実際に運転をしているような映像が映る機械で行われます。脳梗塞の後遺症の確認として、2つの内容がチェックされます。
・右上のランプがついたときにボタンが押せるか
・障害物が現れたときに既定の時間内にブレーキが踏めるか

ランプが右上に点灯するのは、実際に運転しているときに、信号が見える場所だからです。ランプが点灯したときにボタンが押せない場合、右上の視野が欠けていると判断されます。また、運動障害や麻痺の程度によっては、危険な状態のときにブレーキを踏むのが遅れて、重大な事故に繋がる恐れがあります。

適性検査の結果について

適性検査で「運転適性あり」と判断されれば、免許の更新を行うことができます。ですが、「運転適性なし」とされてしまえば、免許証を返納しなければいけません。ただし、危険があるにもかかわらず運転すると、人身事故を起こしてしまう可能性があるので、適性検査がある方が安心できるでしょう。

「運転経歴証明書」の発行

もし「運転適性なし」と判断されてしまった場合、運転免許証を所持することができなくなります。そうなると、身分証明書として利用できないため、不便だと思われる方もいると思います。その場合には、身分証明書として、「運転経歴証明書」を発行してもらうことが可能です。運転経歴証明書を発行してもらうための条件を記しておきましょう。

・有効期限以内に運転免許証を返納すること
・返納日から5年以内に申請すること
・証明書申込用紙に必要事項を記入して申請する

運転経歴証明書には有効期限はなく、永久的に身分証明書として利用が可能です。申込用紙は警察署や交番、自動車安全運転センターにて配布しています。申請は、ゆうちょ銀行、郵便局、自動車安全運転センター事務所の窓口から行えます。630円の交付手数料がかかるので、申請時に一緒に支払ってください。

車改造の工夫

「運転適性あり」と判断されたとしても、より安全に、快適に自動車を運転するためには、自動車改造をすることがおすすめです。手を動かしづらいようであれば、カー用品の販売店で売られている、ハンドルにつけるグリップなどが良いでしょう。
グリップをつければ、片手でハンドルを操作できるようになるため、カーブや曲がり角でも安全に運転できるようになります。ハンドルグリップは2,000円前後から販売されており、簡単に取り付けることができるためおすすめです。

他の改造法について

本格的な自動車改造になれば、他の部分にもさまざまな機能を付け加えることができます。一例ですが、参考にしてください。

・左足用アクセル
・駐車ブレーキの移動
・サイドサポート(乗り降りが簡単になります)
・ウインカーやハザードのリモコン搭載グリップ設置
・足踏みのウインカーやクラクション、ライト
・センサー搭載のオートライト
・左ウインカー

もし右半身が動きづらいようなら、必要なものを左側に移動させる、という改造を行うことができます。また、ウインカーは頻繁に使用するものなので、リモコンとハンドルグリップが一体化したものだと、かなり操作が楽になるでしょう。ウインカーやクラクション、ハザード、ヘッドライト切り替えなどがついているリモコンもあり、汎用性が高くなっています。サイドサポートは、座席への乗り降りを簡単にするもので、移動が難しい方には便利なものです。

自動車改造で受け取れる補助金

もし、アクセルやブレーキなどに改造が必要な場合に、自治体から補助金を受け取ることができる場合もあります。補助金の金額は、10万円が限度になっている場合が多いようですが、自治体によって異なる可能性もあります。申請には必要な書類が多いので、これらを揃えておくとスムーズです。

・身体障害者手帳
・認印
・運転免許証のコピー
・家族全員の所得額がわかるもの
・本人の公的年金収入金額証明書
・改造にかかる費用の見積もり
・車検証のコピー
・本人の通帳

補助金を受け取るには、自動車改造前に申請する必要があるため、早めに準備をしておきましょう。

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