よくわかる脳梗塞の予防・治療Navi

脳梗塞の人の介護施設・老人ホーム

いざというときに役立つ脳梗塞になったときの介護

脳梗塞の人が利用する介護施設・老人ホーム

脳梗塞で後遺症がある場合、感情の起伏が激しく、家族も介護疲れになってしまうことがあります。介護者が家族1人だけだと、負担も大きくなるでしょう。そんな際に考慮したいのが、介護施設や老人ホームの利用です。どんな特徴があるかご紹介します。

脳梗塞患者の介護

重度の要介護状態になるリスクが高い疾患は、脳梗塞など脳卒中が1位です。一度発症すれば、要介護4や要介護5となりやすく、認知症や高齢による衰弱と比べて、突然重い障害を抱えます。死因別死亡率をみてみると、1951~1980年のころは1位が脳血管疾患でした。ところが、医学の進歩にともない、脳卒中を起こしても命を取りとめるケースが増え、2011年には死亡率1位の死因ではなくなりました。現代における脳梗塞の発症は、死亡する割合は少なく長期間介護が必要となるリスクがあるといえます。

介護施設とは

介護施設には民間運営のものと、公的施設に分けられます。

民間運営の介護施設

・有料老人ホーム

・サービス付き高齢者向け住宅

・グループホーム

民間の企業が運営する介護施設の中でも非常に多いのが、グループホームです。次いで多いのが住宅型有料老人ホームや、サービス付き高齢者向け住宅となっています。公的な介護施設では特別養護老人ホームを選択するケースが多いのですが、待機者が多くなかなか入居できないデメリットがあります。そこで検討するのが民間の施設です。小規模で開設費用が少ないことから増えているグループホームや、医療や介護のサービスがあるサービス付き高齢者向け住宅も検討する必要があります。

公的施設

・特別養護老人ホーム

・介護老人保健施設

・介護療養型福祉施設

・ケアハウス

・養護老人ホーム

公的な介護施設のことを、介護保険施設と呼びます。要介護3以上の人が介護施設として利用できる特別養護老人ホームは、食事や緊急時の対応、介護が付帯したサービスが受けられ、終のすみかになります。リハビリを中心とし、65歳以上の要介護1以上の方が利用できる介護老人保健施設は、食事、緊急時の対応、介護が受けられます。長期入院して療養する介護療養型医療施設は、医療措置が必要で要介護が高い人の入居が可能で、食事、緊急時の対応、介護が受けられます。介護老人保健施設と介護療養型医療施設は終のすみかにはできません。ほかにも数は少ないですが、ケアハウスや養護老人ホームも選択できます。

介護施設で受けられるサービス

公的介護施設か民間の介護施設を選ぶかは、必要となる介護や受けたいサービスによっても異なります。公的介護施設は、入居可能な対象者や受けられるサービスが明確になっているのに対し、民間の介護施設は施設により条件は様々です。どの程度の介護が必要かでも選ぶ施設は変わってきます。

民間運営

・有料老人ホーム

民間運営の有料老人ホームは、介護付有料老人ホーム(特定施設入居者生活介護)、住宅型有料老人ホーム、健康型有料老人ホームの3タイプがあります。介護付有料老人ホームとは、特定施設入居者生活介護の指定を受けた施設のことです。介護全般のサービスが利用可能であり、重度の介護が必要な方に適しています。住宅型有料老人ホームとは、介護が必要な人はもちろんのこと、まだ介護が不要な人も入居可能です。介護を要する場合は、施設のスタッフではなく外部の介護サービスを受けることになります。健康型有料老人ホームは、元気に生活できる方が、より豊かな暮らしを送る目的で利用する施設のため、介護が必要になると退去を求められます。

・サービス付き高齢者向け住宅

まだ介護が必要ない人向けで、比較的元気な高齢者を対象としています。サービス内容は安否確認や生活相談となり、重度の介護が必要な方は退去しなければなりません。メリットは入居時のハードルが低く、自由度の高い生活が可能なことです。医師や看護師はついておらず、介護を重視した場所ではないため、通院が必要な場合は別途費用がかかります。介護スタッフは日中常駐していますが、夜間は不在の住宅もあります。賃貸契約をして入居する点もポイントです。

・グループホーム

認知症高齢者の住まいとして提供され、専門スタッフによる援助を受けながら、5~9人が共同で住む住宅です。要支援2または要介護1以上、65歳以上の方が入居可能で、終のすみかになります。地域密着サービスとなるため、施設と同地域にお住いの人が対象です。医療のケアはなく、重度の介護を要する場合には、退去を求められることもあります。少人数体制でアットホームな施設で、介護スタッフは24時間常駐、認知症により介護が必要な状態で自立した生活を送る目的があります。

公的施設

・特別養護老人ホーム

病気や障害などにより介護が必要な高齢者を対象とした施設です。寝たきりや認知症の方が入居し、介護や看護を受けられます。その一方で待機者が多くなかなか入居できないデメリットがあります。入居対象となるのは、65歳以上で要介護3以上の方です。入居には審査があり、必要性が高いと判断された人から順番に入居ができます。手厚い介護がある一方で、夜間の看護師の常駐は義務ではないため、施設によっては夜間の対応ができないこともあります。常に医療処置が必要な場合は、退去または入居できない可能性がある施設です。

・介護老人保健施設

リハビリを主とした施設で、理学療法士など専門スタッフによるサポートが受けられます。入居者の在宅復帰を目的とした施設で、入居できるのは65歳以上、要介護1以上。医師、看護師、介護スタッフがいます。床ずれ防止やたんの吸引など、1日を通してケアが受けられます。デメリットは在宅での復帰を目的としているため、入所期間が3か月~1年と短いことです。そのため、退所後も引き続き施設での介護が必要な場合は、新たな場所を探す必要があります。

・介護療養型福祉施設

介護度が高い人のための施設で、65歳以上で要介護1以上の人が入居可能となり、リハビリや医療ケア、介護が受けられます。手厚い医療となっているため、医療法人が運営する施設が多いです。看護師や介護士が常駐し、介護施設のなかで最も医療体制が充実しています。厚生労働省は2020年までに廃止する方針を打ち出しているため、減少傾向にあります。そのため入りにくいのがデメリットです。今後は新型老健への転換予定となっています。

・ケアハウス

身寄りがない高齢者または、家族環境により同居が困難な方を対象としています。食事、介護が受けられ、介護状態でも継続して住むことが可能です。条件は60歳以上の単身者、または夫婦どちらかが60歳以上の場合となります。介護付となるケアハウスでは、要介護1以上の方が対象です。一方で重度の介護や医療措置が必要になると、退去を迫られるケースもあります。ケアハウスは自治体や国の助成金による運営のため、低所得者でも入居できる施設です。

・養護老人ホーム

病気がなく介護も要さない、自立した生活を送れる65歳以上の高齢者を対象とした施設です。低所得のため自宅で生活ができない方が入居でき、1部屋1人体制です。生活をサポートしてくれるスタッフは支援員と呼ばれ、介護は利用できません。要介護1以上の方は対象外となるため注意しましょう。もともとは生活保護法の養老施設として生まれた施設です。

介護施設で必要となる費用

民間運営

・有料老人ホーム

入居一時金は0~数千万円、月額利用料は12~30万円です。

・サービス付き高齢者向け住宅

原則賃貸借契約で敷金が0~数百万円、月額利用料は10~30万円です。

・グループホーム

入居一時金は0~数百万円、月額利用料は15~30万円です。

公的施設

・特別養護老人ホーム

入居一時金は必要なし、月額利用料はユニット型個室で13万円、多床室で8万円です。

・介護老人保健施設

入居一時金は必要なし、月額利用料はユニット型個室で13万円、多床室で8万円です。

・介護療養型福祉施設

入居一時金は必要なし、月額利用料はユニット型個室が25万円、多床室が9~17万円です。

・ケアハウス

入居一時金は数十万円~数百万円、月額利用料は10~20万円です。

・養護老人ホーム

入居一時金は必要なし、月額利用料は0~10万円です。

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